不倫したい

社内不倫を別れさせたい!社員の不貞行為を止めるために

あなたが会社内で責任ある立場にいるのであれば、部下や従業員の社内不倫は大きな問題と感じるはずです。社内不倫の噂が広まれば、さらに厄介なことになりかねません。

とはいえ、配偶者でもない立場上、「不倫はいけないことだ」と諭しても、聞く耳をもってはもらえないでしょう。社内不倫を別れさせたい場合、どうすればいいのでしょうか?詳しく解説していきます。

社内不倫が問題となる3つのケース

社内であっても、もともとは恋愛は本人たちの問題であって、周りが口出しできるものではありません。しかし社内不倫となれば話は別です。社内不倫が問題となるのはなぜでしょうか?主に以下のような理由が挙げられます。

①公私混同があった場合

恋愛自体は自由だとしても、それを会社内の業務に持ち込むのはあってはならない行為です。特に公私混同で、不正が発覚すれば、それは大きな問題です。

たとえば本人同士のプライベートな旅行や食事を経費として精算したり、勤怠データを操作するなどは、あってはならないことです。

不倫となれば、当然バレないようにする必要があります。不倫相手との逢瀬がバレた時に「仕事だ」と言い訳ができるよう、中にはそのような違法な手を使う人もいるようです。

さらにラブラブなうちはまだしも、当人同士の関係が悪化すると、トラブルの温床になりかねません。セクハラ、パワハラ問題に発展した場合は、当然会社も見過ごすわけにはいかなくなるでしょう。

それが原因で訴訟提起などが起こった場合、会社の社会的信用は著しく低下するからです。具体的なトラブルになる前に、対処しておきたいところです。

②業務の生産性が低下した場合

社内不倫によって、会社全体の秩序が乱れ、業務の生産性が低下する恐れもあります。不倫というのは、周りに気づかれやすいものです。

当の本人たちは舞い上がっていて、バレていないと思いがちですが、意外にも周りは本人たちの不倫や恋愛感情に気づいているということも。

不倫関係にある二人が同じ部署にいる場合、当然周りは気を遣うでしょう。破局した際には、本人たちの仕事パフォーマンスも低下しますし、ギスギスした空気が流れれば、周りの業務にも支障をきたすかもしれません。

また配偶者に不倫がバレると、社外からクレームや告発が入ることもあります。そうなれば、当然業務は一時中断せざるを得ませんし、生産性が低下する原因になります。

③情報漏洩や機密保持にリスクが発生した場合

会社によっては、高度な情報の管理が求められます。社外に機密を持ちだすことだけでなく、顧客情報や人事情報など部署外の人間に漏らすこともNGという場合も。

個人情報保護法違反やプライバシーの侵害といった、違法行為になりかねないからです。しかし社内恋愛をしていると、相手につい気を許してしまい、漏らしてはいけない情報を口にしてしまう可能性がないとも言い切れません。

情報漏洩や機密保持にリスクが発生すれば、当然当人同士の問題だけでは済まされません。人事や経営陣も介入し、何らかの手を打たなければならないでしょう。

社内不倫で解雇することはできる?

社内不倫が発覚した場合、当人を解雇することはできるのでしょうか?何度も関係を断つよう促したにも関わらず、社内で人目をはばからずにイチャついていたり、遊びに来ているかのような業務態度だと、解雇したいと思うのも当然です。

まず同僚や部下が不倫をしている場合、辞めさせるというのは基本的にできません。いくら上司であっても、雇用を継続するかどうかの判断ができるのは雇用主だけだからです。

では雇用主であれば、社内不倫を理由に解雇することはできるのでしょうか?

残念ながら、「不倫をしているから」という理由で解雇することは、たとえ雇用主だとしても簡単にできるわけではありません。

社内規定に著しく反する行為をしている、または先述したような不正行為があるといった事情が必要になるのです。社内不倫はあくまでも個人の問題であって、直接的に会社に被害を与えているという証拠がなければそれを理由に解雇することはできないと思っていていいでしょう。

簡単に解雇してしまえば不当解雇の問題になり、余計に社会的信用を失いかねません。解雇はそれだけ慎重に行う必要があるのです。

社内不倫を予防するための方法

社内不倫はトラブルの原因となりやすい問題です。それを未然に防ぐためには、やはり予め「予防」しておくことが大切です。どんな予防ができるのか、具体的に見ていきましょう。

①就業規則の整備

大きな企業では、細かな就業規則が設けられているところがほとんどです。しかし中小企業の場合は、就業規則が整備されていない場合も。

まずは就業規則を見直しましょう。「公序良俗に違反した場合」「社内の風紀や秩序を乱す行為をした場合」といった項目があるかどうかをチェックしてください。

もし社内不倫が発覚しても、これらの項目がないと、それを理由に処分することができません。後から記載しますが、社内不倫が続くようであれば、それなりの懲戒処分が必要となるでしょう。

その根拠として、就業規則に書かれていることは大切です。人事部と連携を取りながら、就業規則を見直すことをおすすめします。

②社員教育の徹底

問題を予防するといっても、「恋愛禁止」と社員に規制することは原則できません。押し付ければ、当然不満や反発が強くなります。仮に「恋愛禁止」としても、それを根拠に社員を処分することはできないでしょう。

しかし社員も大人ですから、事前に社内不倫や社内恋愛のトラブルについて伝えることで予防策を講じることができます。

新人研修や管理職研修などと定期的に実施している会社であれば、これまでの懲戒事例やリスクを盛り込みながら、社員に注意を促しましょう。

定期的な研修プログラムがなければ、これを機に社員研修を取り入れてみるのもいいかもしれません。社員ひとりひとりが意識することが、何よりの予防になるはずです。

③ホットラインの整備

社内のホットラインを事前に整備しておく必要もあります。ホットラインやヘルプラインとも呼ばれる「内部通報制度」という窓口のことで、社員が社内の不正を発見したり、コンプライアンス違反を未然に防ぐために役立ちます。

大企業ではこういったホットラインが整備されているところがほとんどですが、まだ未整備な会社も。社内不倫がこじれて、セクハラやパワハラといったトラブルに発展すれば、大問題になりかねません。

そうなる前にホットラインを整備しましょう。ホットラインが整備されていることで、人事のような第三者が公平かつ客観的に調査・対応できるようになります。

どこに訴えていいか分からず、追い込まれて法的手段に出る前に、社員の逃げ道を作っておくことは大切です。

社内不倫を別れさせたい時にできる対策

解雇はできなくても、社内不倫を辞めさせたい場合はどうしたらいいのでしょうか?社内不倫に頭を抱えている経営者や上司は意外と多いようです。いくつか解決策を見ていきましょう。

①口頭で注意する

まずは口頭注意が原則です。ただし不倫をしながらも仕事はきちんと行っているなど、業務に支障をきたしていないのであれば会社が口出しする問題ではありません。

社内の雰囲気が悪くなった、というだけでも厳しいでしょう。たとえば社内不倫が原因で、えこひいきがあったとか、業務中にもかかわらずデートに行ってしまった、遅刻早退が目立つといったことがあれば、口頭で注意をしましょう。

口頭で注意したとはいえ、その時の記録は残しておきます。注意した日時や内容、できれば音声データがあればベストです。

感情に任せて叱りつけるのではなく、業務に支障をきたしていることを気づかせるように分かりやすく伝えてください。

②人事異動を行う

口頭で注意をしても、社内不倫が解消されない場合は、何かしらの対応を取らなければなりません。恋愛はプライベートなこととはいえ、不倫となると許せないと感じる人も少なくありません。

「不倫している人と一緒に働きたくない」といった声が、人事に寄せられることも。人事部としてその声を無視すれば、公正性が疑われ、社員の不満の原因になりかねません。

そこで一番、妥当な処分が人事異動です。業務上の必要性があれば、人事異動をするのに本人の合意は原則不要です。

人事異動することで、本人への警告にもなりますし、同僚たちの不満も解消されるでしょう。

③迅速かつ内密な処分

人事異動やその他の処分を行う際には、迅速かつ内密にする必要があります。「〇〇さん、不倫していて飛ばされるらしいよ」なんて事前に噂が飛び交うようなことはあってはなりません。

そうなると新たなトラブルが発生しかねないからです。不当な配置転換として、裁判で争うことも可能なのです。社内不倫の事実は、関係者と人事部、経営陣の間に留めておくのが好ましいと言えます。

間違ってもそれ以外にトラブルの内容を詳しく公開しないようにしましょう。もちろん、人事異動には何らかの理由が求められることも。

一般では「取引先から苦情が入った」「部下の能力を引き出せていない」といった表向きの理由が使われることが多いようです。

④段階的に処分を行う

懲戒処分にも段階があります。まずは始末書、減給、出勤停止、降格などです。口頭注意でも効果が得られなかった場合は、これらの処分を段階的に行うのが効果的です。

いきなりの解雇が難しいとしても、段階的に処分を科していけば、解雇も認められやすいと言えます。「これだけ段階的に警告してきたにもかかわらず、改められなかった」という証拠になるからです。

不倫が原因で、こういった処分を受けることで、会社に居づらくなり、自ら退職する人も少なくありません。業務への影響の度合いを見ながら、人事、直属の上司の意見も聞きつつ判断していきましょう。

⑤別れさせ屋を利用する

解雇や懲戒処分ではなく、社内不倫を解消してくれさえすれば、と思うこともあるでしょう。仕事面では優秀な人物だった場合、会社としても貴重な人材を手放したくはないはずです。

とにかく社内不倫の社員同士を別れさせたいといったケースでは、別れさせ屋を利用するのもおすすめです。別れさせ屋はその名の通り、対象の人物を自然な流れで別れさせてくれます。

もちろん利用するためには、ある程度の金額が必要になります。しかしながら、会社の社会的信用を失うことや、今後トラブルに発展する可能性を考えれば、決して高い金額ではないでしょう。

 

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別れさせ屋で社内不倫を解消した体験談

別れさせ屋を使って社内不倫を解消させた体験談をご紹介します。依頼主はとある中小企業の社長さん。それまでは真面目で優秀だった男性社員Aさんの勤務態度が変わったことで、事態は発覚しました。

当欠や業務中の不注意が目立つようになり、直属の上司からどうやら社内不倫をしているらしいと相談を受けたそうです。相手は同じ会社に入社してきた派遣社員のB子さん。

このままでは会社の損失になると考えた社長さんは、直属の上司とともに別れさせ屋に足を運び、別れさせ工作を依頼しました。

別れさせ屋が調査したところ、なんとB子さんはAさん以外の男性とも会っており、Aさんもそれを知っている様子。しかし、自分にも家庭がある以上、深くは追及できなかったのでしょう。

Aさんは「彼女がいなければ生きていけない」と思い詰めた状態になっていました。すぐさま別れさせ屋は女性工作員を派遣し、B子さんのもう一人の彼に接触。

彼の心を掴み、B子さんの元から離れさせようとします。それを知ったB子さんは、彼を追ってAさんの元を去り、それと同時に会社も辞めていきました。

別れさせ工作は完了しましたが、これで仕事は終わりではありません。むしろここからが大切。B子さんを失ったAさんの心のケアも大切なのです。

同性の工作員をさりげなく接触させ、仲を縮めていきます。少しずつ彼の話を聞きだし、否定せずにゆっくりと正常な判断ができるように彼の心を戻していきました。

別れさせ屋には、別れさせ工作に長けた工作員だけでなく、このように心理誘導のテクニックを身に着けた人も在籍しています。社員を退社させずに、社内不倫を別れさせたいと思うのであれば、ぜひ別れさせ屋に依頼することをおすすめします。

まとめ

今回は社内不倫を別れさせたい場合にどうしたらいいのか、ご紹介してきましたが、いかがでしたか?社内不倫は非常にデリケートな問題です。しかしながら、社内不倫に頭を抱えている企業が多いのもまた事実。

社内不倫は、「プライベートな問題だから」では済まされなくなるようなトラブルに発展する可能性が高いのです。そういったトラブルを未然に防ぐためにも、早めに対応することをおすすめします。

優秀な社員であればなおのこと、解雇する前に別れさせ屋を使って、社内不倫を別れさせるのはいかがでしょうか?

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